ストレスは知らない間に積み重なっている!?

インターネット環境の向上などにより、便利な世の中になってきているものの、ストレスを抱える社会人の数は年々右肩上がりになっています。ストレスを受けると、表面上にすぐ影響が出るとは限りません。自分でも気付かないままストレスが蓄積していて、身体的にダウンしてしまった時には重度の症状になってしまうケースもあります。

たとえば、アパシー・シンドローム。別名“無気力症候群”は、ストレスからの逃避行動であり、意欲が低下したり周囲に無関心になったりする状態を指すそうです。自覚症状が少ないため、治療などする人は少ないそうですが、最終的に社会不適応に陥ってしまう危険もあります。

バーンアウト・シンドロームは、“燃えつき症候群”のことを言います。ワーカホリックの人が陥りやすく、いつも頭から仕事のことが離れられない、夜寝られない、朝起きられない、会社に行きたくない、お酒の量が増える。などの兆候や症状が表れたら要注意だそうです。

 
上記の現代病と言えるココロの病を見てみても、共通しているのは『自分では判断しずらい』ということ。専門家のチェックやケアが必要になります。
 

ストレスチェック制度とは?

「ストレスチェック制度」は、改正労働安全衛生法により、平成27年12月から50名以上の社員が在籍する会社で義務つけられる制度です。
定期的に『労働者のストレスの状態』について検査を行います。そして、本人にその結果を通知して自らのストレスの状況について気付きを促し、個人のメンタルヘルス不調のリスクを低減させ、検査結果を集団ごとに集計・分析し、職場環境の改善につなげることを目的としています。医師による面接指導があるので、早期発見、早期改善が可能です。

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厚生労働省ホームページ:
http://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei12/kouhousanpo/summary/

 
 

義務化に備えた企業対策を考える

ストレスチェックを受け、企業としても職場環境の改善を改めて検討する必要があるかもしれません。また、メンタルヘルスの不調者を出さないためにも、企業全体で未然に防ぐ対策を取りたいものです。
 
企業に属し、仕事をする人たちのストレス要因のひとつに『コミュニケーション』があげられます。コミュニケーションが円滑に取れている会社は社員のストレスが少ないと言います。そこで、社内SNSやグループウェアを活用することで、このようなストレスを低減することが出来るかもしれません。
 
パソコンだけではなくスマートフォンでも利用できる社内SNSなら、同じ場所・同じ時刻に集合できなくとも業務を進めるうえで重要な会議を「チャット」機能を使って完結できるかもしれません。これだけでも、意見の言いやすい環境を作り出すことができます。また、全社や部署ごとの情報共有も、メールを一方的に送るだけよりも効果的に行えるので、「(情報を)知らない」「伝えた」という食い違いによるストレスを回避することができます。
 
12月の義務化に向けて、この機会に企業全体で対策を考えてみてはいかがでしょうか。

 

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