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株式会社STAR CAREER

実店舗からSE派遣まで異なる場所で働く社員との連絡手段としてビジネスチャットを導入!
流行の発信地、東京都・渋谷駅近くに拠点を構え、「私達は社会から愛される人財を育て日本のストアビジネスを元気にしたい」という企業理念を掲げて、実店舗の運営・管理などストアビジネスに特化した、人財サービス、コンサルティング事業を展開している株式会社STAR CAREER(以下、「STAR CAREER」)。

STAR CAREERは実店舗への社員の派遣、企業へのSEの派遣、企業とのマッチングを行う人材紹介事業など、ストアビジネスと人財に絡めた事業を多面的に行っています。

上記からもわかるように、人事や総務のように本社で働くバックオフィスのメンバーと派遣先で働く社員は、離れた場所で働くことが前提となるためコミュニケーションは「遠隔」で対応する必要があります。電話や個人向けSNSを利用するものの、確認漏れリスクや返答スピードが遅くなる可能性もあります。

例えば、社内行事に関して周知しても、「確認している人・していない人」のギャップが生まれたり、各メンバーが異なる店舗に所属しているため、個別で社内規定の確認が発生するなど、同社の業態ならではの課題が生まれていました。

そこで、情報共有の確実性、スピード、柔軟性など複数の要素を考慮し、ビジネスチャット導入の検討を始めました。今回、WowTalk導入にいたった背景、実際にどのように活用しているのかについて、STAR CAREER 経営企画本部 管理部 熊谷栄美 様、延味瑞穂 様にお話を伺いました。

2019年12月12日|
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南国テレホン株式会社

本社・店舗間でのスピーディな情報共有から災害時の緊急連絡まで活躍!
1980年(昭和55年)に、NTTグループの前身である日本電信電話公社の電話加入権取引業から創業者が個人として開業し、NTTドコモとの販売代理店契約、携帯電話のレンタルなどを経て、1991年(平成3年)に法人化した南国テレホン株式会社(以下、「南国テレホン」)。現在は、鹿児島県で3番目のドコモの正規販売店として、5店舗のドコモショップと携帯ショップ3店舗の運営を県内で行っています。

その南国テレホンでは、普段の業務を遂行する上で、注力しているポイントがありました。それが本社から実店舗に向けた情報周知であり、販売に関する優良事例の共有など積極的に情報交換を行い、販売力の強化に努めることでした。

ただ、主たる方法として当時は「電話」で伝達していたのですが、そこに課題感を覚えていたといいます。例えば、訪問先の法人営業担当や店舗での窓口対応を行うスタッフは、一日の中でも接客対応に費やす時間も多く、電話がつながらないといったことも珍しくありません。

まさに、そうした課題改善の検討を重ねた結果、相手の時間を縛ることなくスピーディな情報共有を可能とするビジネスチャットの導入にいたります。

今回のインタビュー記事では、南国テレホン 営業本部 営業推進部 部長 兼 営業企画課営業企画担当課長の横山剛士 様にWowTalk導入の背景と、その活用方法について伺いました。

 

2019年11月20日|
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社会福祉法人幸尋会

在宅介護の現場で職員のリアルタイムなコミュニケーションを実現!
少子高齢化が進み、2018年時点で総人口に占める高齢者人口の割合は28.1%、人口の約3割が高齢者(※)ということになります。こうした少子高齢化社会で家族だけではサポートし切れない高齢者の支援を行っているのが介護業界です。

しかしながら、介護業界はその専門性の高さから人材不足が課題となっています。人材不足ゆえ、介護職員1人あたりの負担も大きく、人材雇用と介護の効率化を実現させることが解決の糸口と言われています。

1974年に鹿児島県 南さつま市で開園された「特別養護老人ホーム養徳園」を運営し、お客様の在宅介護の支援など訪問介護事業、居宅介護支援事業を展開する社会福祉法人幸尋会(以下、「幸尋会」)も同様の課題を抱えていました。

「お客様の日常に入り、職員一人ひとりが家族のような近い視点でサービスを心がける」ことを目指す幸尋会では、「コミュニケーション」の視点から業務効率化を目指しました。人と人とのつながりを大切にしながらも、介護業界で深刻化する人材不足を解決すべく取り組んだのがビジネスチャットの導入です。

今回のインタビューでは、ビジネスチャット・社内SNS「WowTalk(ワウトーク)」の選定から導入、そして活用方法について、現在では管理者としてご利用いただいている、幸尋会 在宅福祉課長 平井忠 様にお話を伺いました。

 

※参考:
統計局ホームページ/平成30年/統計トピックスNo.113 統計からみた我が国の高齢者

2019年10月24日|
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株式会社ランデックス

残業削減と業務効率化に取り組む手段の1つとしてビジネスチャットを活用!
千葉県・船橋市に拠点を構え、敷地調査や役所調査、公共測量など、年間2,000棟以上の調査・測量実績を誇る株式会社ランデックス(以下、「ランデックス」)。2011年の会社設立以来、ランデックスでは、各地の建築関係の測量・調査を毎年数多くこなし、測量業務の知識・経験が豊富なスタッフが丁寧に対応することで、工務店やハウスメーカーから厚い信頼を得ています。

同社は、「質の高い測量」を行うため、現場で働く測量士をはじめ、従業員が快適に集中して働ける環境づくりに着目し、スマートフォンの導入をキッカケに、クラウドツールの活用やペーパーレス化を試み、さらなるムダな工数削減と業務効率化向上を目指していました。

その中で、最初に改善を図ったのが「本社と現場で発生するコミュニケーションギャップを埋める」ことで、その際に導入したのがコミュニケーションツール(ビジネスチャット)でした。

今回のインタビューでは、ランデックスがビジネスチャットを導入した背景やその運用方法、そして、そこから見えてきた課題と現在の活用方法に関して、代表取締役/測量士 藤本大士 様に話を伺いました。

2019年7月17日|
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株式会社ココト

本社と業務提携先をつなぐ!社員の情報共有・コミュニケーションに活用

 
「the Company Commits To …(…にコミットする会社)」という企業ミッションを掲げ、「あなたのビジネスの成長にコミットする会社」「あなたの幸せにコミットする会社」という理念を大切にし、企業のシステム開発やアプリケーション開発、ニアショア環境での開発業務を行い、企業のITを支えている株式会社ココト(以下、「ココト」)。

業務提携先の企業と連携してシステム開発を行うセキュアかつ厳格な環境でありながら、「自由な風土」「フランクなコミュニケーション」といった独自の文化作りにも積極的に取り組んでいます。

そのココトがビジネスチャットの必要性を感じたキッカケは何だったのか……。それは、業務提携先のオフィスの距離が離れてしまったことがきっかけで、離れた場所で働くメンバーとも、ココトの文化をそのままにコミュニケーションを図りたいという想いからだったようです。

そこで、今回のインタビュー記事では、ココトがビジネスチャットの導入検討段階でどのような課題に直面していたのか、その課題に対してどう向き合い、どう対応したのか、という点を中心にココト 管理部 部長 H.N 様、コアグリット事業部 A.H 様、N.K 様にお話を伺いました。

2019年6月27日|
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北都システム株式会社

障がい者雇用から安否確認まで様々なコミュニケーション手段としてWowTalkが活躍
自動車制御、医療システム、システムインテグレーションなどのソリューション事業のほか、独自のプロダクトサービスを手がける北都システム株式会社(以下、「北都システム」)は、北海道・札幌市に本社を構え、東京・新横浜・名古屋・大阪に拠点を持ち、日本各地の企業のITシステムを支えています。

北都システムでは、業務上、拠点間のチーム連携やクライアント先での出張作業など “異なる場所” で働くことが多く、電話やメールでコミュニケーションを取っていましたが、より円滑に連絡が取れるツールを求めていました。

また、人事部門では、内定者とのコミュニケーション手段に悩んでいたことに加え、2018年より聴覚障がいを持つスタッフを迎え入れるにあたり、会話に近い感覚でコミュニケーションを取る方法を模索していたそうです。

そうした背景をキッカケとして、弊社が提供するビジネスチャット・社内SNS「WowTalk(ワウトーク)」を導入いただきました。

当インタビュー記事では、北都システムがどのような背景(課題を抱えていたこと)からビジネスチャットの導入にいたったのか、実際にどのように活用しているのか、そして導入後どのような効果が実感いただいているのか、という点を中心に、同社 総務部 部長 城内克典 様、同部 総務グループ 安西佑介 様に話を伺いました。

2019年6月18日|
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SBヒューマンキャピタル株式会社

求職者も求人企業も満足のいく「場」を提供したい
SBヒューマンキャピタル株式会社(以下、SBヒューマンキャピタル)は、ソフトバンクグル―プ唯一の人材サービス事業会社として、掲載案件数業界トップクラスを誇る「イーキャリア」ブランドを掲げた3つのポータル転職情報サイトの運営、人材紹介、教育関連・マーケティング支援などを主な事業としています。

2016年3月2日|
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医療法人社団明照会

高齢者、施設、老人ホーム、サポート付きの賃貸住宅への訪問診療、往診をメインとしたクリニック医療機関を運営する医療法人社団明照会。今回、ワゥトークを採用していただいた経緯や利用方法について専務理事 小倉考雄氏にインタビューさせていただきました。

2015年4月7日|